介護職が将来大幅に不足するという予測
現在でも高齢化が進んでいる日本ですが、団塊の世代と言われる層が75歳を迎える時代には、さらにその状況は進みます。
2025年度がちょうどその時期にあたり、試算によると253万人もの介護職員が必要とされると考えられています。
しかし、実際に介護職で働くことができる人数の予測と比べてみると、実に38万人もの不足が生じるとされています。
介護はいくら技術が進み、テクノロジーが発達したとしても、マンパワーに頼らざるを得ない分野ですので、人材の不足というのは深刻な事態と言えるでしょう。
政府としても介護職の拡充のために、いろいろな方針を打ち出し、条件面での改善や人材育成に取り組んでいますが、なかなか思うように行っていません。
人材確保のために様々なことを行う必要性
介護職は離職率が高いというのが現実で、なかなか同じ事業所に留まることができないのが課題となっています。
身体的にも精神的にも仕事がきついのに、給料があまり高くないということも実情で、介護職離れの大きな要因となっています。
また、事業所ごとで待遇や業務の多さなどが異なるということもあり、一旦就職しても続かないという様子も見られます。
こうした問題を解決するためには、いろいろな施策を打ち出すことが必要となっています。
実際、政府は介護事業者に対して、介護報酬の引き上げを行い、より良い条件で働けるように促しています。
また、介護施設の標準化を図るために、様々な規定を設けていて、一定上の介護サービスをどこででも受けられるように、また、介護職に就く人が同じような待遇をどこででも受けられるにしています。
やはり、待遇面での改善は重要なことですので、これからさらに現場に合った改革がなされることがきたいされます。
選択肢が増えていく介護職
介護事業が発展していくにつれて、ビジネスモデルも多角化していくと考えられます。
省コストで快適な介護サービスを提供するところや、たくさんの付加的なサービスを行い、ゆとりのある老後生活を提供する介護施設など、選択肢が増えていくことでしょう。
介護事業者のバリエーションが出てくるということは、介護職にも選択肢が増えるということで、単なる介護だけでなく、ホテルのような付加的なサービスを行う仕事も増していくことでしょう。
それぞれの志望や能力に応じて、職場のバリエーションも増えていきますので、自分に合った仕事を選ぶことができるのがメリットです。
これからさらに大きな変化と拡大を見せていく介護業界の動きは要チェックです。
早いうちから高いスキルと経験を身に着けておくことで、より良い介護職に就けますので、しっかりと準備しておきましょう。
