良く知られていないだけに危険性が高い
危険ドラッグを使用した人が運転し大きな事故を起こした、犯罪行為に及んだという話が、報道でも盛んに取り上げられるようになり、日本における認知度が高まってきています。
それは、危険ドラッグを使用する人が増えているということの現れでもありますし、その結果が犯罪や事故とちう形になって生じているのです。
麻薬や覚醒剤と違って、危険ドラッグは安全で、合法的に楽しめるという考えを持っている人もいまだいて、こうした誤解や思い込みに基づいて、危険ドラッグに手を出す人が多くなっています。
しかし、この考えは間違っていて、状況によっては覚醒剤などよりも危険性をはらんでいるとも言えます。
その1つの理由は、危険ドラッグについての情報が少ないということです。
覚醒剤や麻薬によって中毒症状を起こしたとしても、かなりの医療情報がありますので、病院で適切な処置を受けることができます。
しかし、危険ドラッグはその成分や作用がはっきり分からないものもありますので、医師も治療をするにあたって明確な指針を打ち出せないということがありえるのです。
容易に入手できる環境を変えないといけない
危険ドラッグが危険と言えるもう一つの大きな要因は、容易に入手できるということです。
覚醒剤などに比べても安価で販売されていますし、インターネット上で簡単に注文できるという実情がありますので、若者であっても容易に手に入れられるのです。
また、店頭でも巧みに販売されているというケースも見られ、違法性があるという認識が危険ドラッグについては薄いということもあります。
覚醒剤は駄目だが、危険ドラッグなら大丈夫という考えが一部の人たちに広まっているため、気軽に購入、使用へと走ってしまうのです。
こうした販売経路を取り締まる対策を警察や厚生労働省でも取っていますが、いたちごっこになっている感も否めず、なかなか危険ドラッグの撲滅には至っていません。
地域社会と家庭での啓蒙活動が欠かせない
危険ドラッグに限らず、違法性が高い覚醒剤なども、警察が取締を行っても、なかなかなくならないというのが現実です。
そのため、決してこうした薬物に手を出すことがないように、社会的な啓蒙活動が必要です。
危険ドラッグが及ぼす破壊的な影響や、周りに及ぼす害などについて、しっかりと家庭や学校で教育する必要があるでしょう。
また、地域社会としても、危険ドラッグを販売している店舗がないか、路上での販売が簡単に行われないように警戒活動を行うなどして、地域の住民を保護する必要があるでしょう。
こうした薬物は、使用者本人にもその家族にも、社会にも何の益をもたらすこともなく、悪影響を与えるだけですので、社会全体でまとまった協力態勢を整えることが肝心です。
